ウォールストリートジャーナルの数値分析記事に、興味深い内容が取り上げられました。生後６ヶ月での母乳育児率の各州比較地図です。記事はこちらから。カーソルを州に合わせると、３ヶ月後の完全母乳率や１２ヶ月後の母乳育児率も表示されます。この記事は、昨年私が本ブログで母乳育児率について書いたとき（２０１３／２／１３）と同じく、アメリカ疾病管理予防センター（CDC：U.S. Centers for Disease Control and Prevention）発表のデータを情報源としていますが、私のブログ執筆時は２００８年出生児についての数値だったものが、今回は２０１０年出生児についてのデータに基づいています。

　CDCサイトの報告書も参考にしながら前回ブログデータと数値比較をしてみました。（）内は、カリフォルニア州の全米内順位を示します。

＜２００８年出生児＞
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　米国　　　　カリフォルニア州
母乳育児をしたことがある　　　　　　　76.9%                  87.6%    （４位）   
生後６ヶ月で母乳育児をしている             47.2%                  56.1%　（８位）
生後１２ヶ月で母乳育児をしている          25.5%                  31.1%　（１１位）
生後３ヶ月で完全母乳　　　　　　　      36.0%                   41.4%　（１２位）
生後６ヶ月で完全母乳　　      　　　　　16.3%                   21.7%　（９位）

＜２０１０年出生児＞

米国　　　　カリフォルニア州
母乳育児をしたことがある　　　　　　　76.5%                  91.6%    （２位）   
生後６ヶ月で母乳育児をしている             49.0%                  71.3%　（１位）
生後１２ヶ月で母乳育児をしている          27.0%                  45.3%　（３位）
生後３ヶ月で完全母乳　　　　　　　      37.7%                   56.8%　（２位）
生後６ヶ月で完全母乳　　      　　　　　16.4%                   27.4%　（１位）


カリフォルニア州の数値が驚異的に伸びているのがわかります。予想以上の伸びに驚きました。
このデータ取得時から４年経った現在は、どのように数値が変わっているのでしょうか。その間に搾乳器や母乳育児コンサルテーションが多くの保険でカバーされるようになったので、更なる伸びが期待できることでしょう。

参考ウェブサイト・資料：
ウォールストリートジャーナル
アメリカ疾病管理予防センター発行Breastfeeding Report Card

サンフランシスコ空港近く、バーリンゲームのダウンタウンにHealthy Horizon'sという、授乳関連の商品を扱うお店があります。授乳用クッション、授乳用下着、搾乳器やハーブなどなど、充実した品揃えです。このHealthy Horizon'sが、４月にスタンフォード大学近くのメンロパークに二号店を出しました。かねてから気になっていたこのお店で、私も不定期に働くことになりました。まだバーリンゲーム店で訓練を続けていますが、ときどきメンロパーク店でも働いています。メンロパーク店は小さな店舗で、まだ扱っている商品数も少ないですが、授乳できるソファーがあり無料で体重を量ることもできます。赤ちゃんの体重を量りたい方やホスピタルグレードの搾乳器をレンタルしたい方は、どうぞお気軽にお立ち寄り下さい。現在、メンロパーク店の営業時間は火〜土の午後１時〜４時です。５月１７日（金）は、メンロパーク店で働きます。

Healthy Horizon'sのウェブサイトはこちら。

６月１４日（土）に、マウンテンビューのエルカミノホスピタル内、吉田小児科にて「赤ちゃんのお世話クラス」を開催します。病院などで開催されているBaby Careクラスの日本語版です。新生児サイズの人形を使って、赤ちゃんの抱き方やおむつ替え、洋服の着せ方、沐浴など、実習もふんだんに取り入れます。これからパパ・ママになる皆さま、赤ちゃんを迎える前に、新生児の体のことやお世話の仕方を基本的なことから学びませんか？くわしくはこちら。お問い合わせ・お申し込みはこちら。

４／１４付けのウォールストリートジャーナルのオンラインブログに標題の記事が出ていました。

母乳育児率は１９７０年代に最低となりました。それ以降、小児白血病や小児肥満、大人になってからの子宮がんや糖尿病発症リスク低減のためにも、アメリカ疾病予防センター（CDC：United States Centers for Disease Control and Prevention）などが産後６か月は完全母乳で育てるよう啓蒙してきました。しかし現在の産後６か月の完全母乳率はわずか１６．４％です。

記事では、その理由を５つあげています。以下、本文を要約しましたが、誤訳もあるかもしれません。お気づきの点がありましたらご連絡下さい。また、興味のある方は本文をご覧下さい。

１．１００年来の慣習：もともと出産時にお母さんが亡くなった乳幼児などのために、動物のミルクよりも栄養価の高い代替ミルクとして人口乳が作られました。１９００年代前半には、母乳量を増やすために、またお母さんを休ませるためにといった（今では誤った情報のもとに）粉ミルクが推奨されました。

２．働く女性：アメリカは有給の産休期間が保証されていない数少ない先進国であり、乳幼児を抱える母親の約５６％が働いています。また州法では女性が搾乳する時間と場所を提供するよう定められていますが、仕事によっては難しく特に低所得者層に顕著です。

３．社会経済的不平等：人種や所得によって授乳率の違いがあることがわかっています。白人高所得者の授乳率が最も高くなっています。女性が授乳するかどうかは、周囲の女性や友達が授乳しているかどうかに大きく依存します。また、アメリカで生まれる赤ちゃんの半数以上はWICプログラム（低所得の母親に食料を提供するプログラム）に参加しています。WICでは積極的に母乳育児を推進しているにも関わらず、WICがアメリカの人工乳消費の半分以上を占めています。

４．病院での人工乳投与・サンプル配布：ある研究では入院中に母乳で過ごせたかどうかが退院後母乳育児を続けるための大きな要因でした。病院内で人工乳を与えられたり病院でもらうギフトバッグに人工乳のサンプルが入っていると、人工乳の使用が例外的なものではなく勧められているように感じるのです。アメリカの病院の半数以上はギフトバッグで人工乳のサンプルを配布しています。人工乳などを与えて赤ちゃんがお母さんのおっぱいを吸う時間が減ると母乳の供給量が減り母乳が足りなくなるという悪循環になってしまいます。

５．人工乳の多額な宣伝費：アメリカではテレビのコメントやクーポンの郵送、産科や病院における無料サンプルの配布など至る所で人工乳がマーケティングされています。雑誌調査会社のユーロモニターによると、アメリカの人工乳市場は５０億ドルといわれ、カンターメディアによれば２０１３年の宣伝広告費は４５００万ドルにのぼるそうです。世界保険機関（WHO）ではWHOコードと呼ばれる『母乳代替品のマーケティングに関する国際基準』を提唱し、その中で医療機関は人工乳を無償提供しないこと、となっています。アメリカではこの提唱を実現するための法令化はなされていません。WHOコードについても、いずれご紹介できたらと思います。

昨年、母乳育児に関するオンラインカンファレンス『Gold Conference』をご紹介しましたが、今年も来週から開催されます。今年のキーノートプレゼンテーションは、Nancy Mohrbacherさんの「お母さんは完全母乳のために何が必要か（What Mothers Need to Exclusively Breastfeed」。私のブログで何度も参考文献として紹介している『Breastfeeding Answer Book』や『Breastfeeding Answers Made Simple』の著者です。彼女の著書にはず〜っとお世話になっていますが、話を直接聞くのは今回初めてなのでとても楽しみです。
キーノートプレゼンテーションは、無料で一般公開されますがライブコンファレンスへの参加には事前登録が必要です。ライブプレゼンテーションはグリニッジ時間の１４日午後４時と午後１１時（カリフォルニアのパシフィック時間では、１４日午前９時または午後４時。日本時間だと１４日午前１時と午前８時）から始まります。ライブプレゼンテーション終了後も４月２１日まで録画で一般公開される予定です（カンファレンスを申し込んだ方は５月３１日まで閲覧可能）。興味のある方は是非ご覧下さい。キーノートプレゼンテーション参加申し込みはこちらから。

授乳中はアルコールを飲まないお母さん、授乳中もアルコールを少々たしなむお母さん、どちらもいらっしゃるように思いますが、皆様はどうされているでしょう。どうすればよいのか悩んでいる方もいらっしゃるかもしれません。今日は、アルコール摂取と母乳育児についてどんな研究データがあるのか、授乳中のアルコール摂取についてどのような提言があるのか、などについて紹介したいと思います。

　まず、アメリカ小児学会が２０１２年に発表した『母乳と母乳育児に関する方針宣言』には、
「アルコール飲料の摂取は最小限に抑え、体重１kgにつきアルコール0.5gを超えない範囲で時折摂取する程度にとどめるべきである。このアルコール量は、体重６０kgの母親であれば、リカーおよそ２オンス（６０cc）、ワイン８オンス（２４０cc）、ビール２本（３５０cc x ２本）。また、母乳に含まれるアルコール量を少なくするために、授乳中のアルコール摂取は避け、アルコール摂取して２時間以上間隔をあけてから授乳する。」と書かれています。

　次に、トーマス・ヘイル医学博士の著書『Medications and Mother's Milk（薬と母乳：2012年版）』によると、アルコールの授乳へのリスクレベルはL３となっています。これは、’おそらく安全’というレベルで、症例対照研究により副作用の影響が少ないことがわかっている、または、赤ちゃんへの副作用リスクはあり得るが十分な症例対照研究が行われていない、のいずれかであることを示しています。同書には、「血液中に含まれるアルコールは、ほぼそのまま母乳に移行する。ただし、一般的には母乳に含まれるアルコールの絶対量は少なく、母親のアルコール濃度と相関関係がある。アルコール依存症患者または常習飲酒家は授乳すべきではない。（一部抜粋）」と書かれています。

　『Breastfeeding Answers Made Simple』には、
「アメリカで行われたある調査では、授乳中で産後３か月のお母さんのうち３６％が飲酒していたが、ほとんどは週３回以下だった。」

また、
　「アルコールが母乳を通じて赤ちゃんに移行する量は、お母さんがアルコールと一緒に食事をするかどうか、また授乳前に搾乳するかどうかによって異なる。一緒に食事をせずにアルコールを飲んだ場合、血中アルコール濃度は３０−６０分後にピークとなるが、食べものと一緒に飲んだ場合は、６０−９０分後がピークとなる。ある研究では一緒に食事をとることでアルコール濃度が約３８％減少し、更にアルコール飲酒前１時間以内に搾乳すると母親の体内アルコール濃度が５８％まで減少した。（抜粋）」と書かれています。

　カナダの家庭医学誌に発表されたギデオン・コレン医学博士の『母乳育児中の飲酒』には、お母さんの体重毎に、アルコールの摂取量と母乳からアルコールがなくなるまでの 時間が表になっています。詳細はこちら。
　この表を見ると、例えば５5kgのお母さんが５％のビールを一本（340cc）飲むとお母さんの体からアルコールがなくなるまでに約２時間３０分かかることがわかります。

　参考まで、日本語でアルコールの血中濃度を計算できるサイトもこちらにありました。

　以前、知り合いから「ドイツではビールを飲むと母乳がよく出ると言われている」と聞きました。確かにビールに含まれるホップは母乳促進作用があり、母乳生成に必要なホルモン’プロラクチン’の分泌を促進します。ただし一方で、アルコールは斜乳反射を助けるホルモン’オキシトシン’の分泌を抑制するため、結果、ビールを飲むと母乳量は減少することが今ではわかっています。

　飲酒によって母乳の量が減ったり、風味が変わるだけでなく、赤ちゃんの眠りが短くなることがあります。新生児期など、授乳頻度が特に高い間は、タイミングも気をつけましょう。飲酒するとお母さんの眠りが深くなり、赤ちゃんの動きや泣き声に気づかないこともあります。乳幼児突然死症候群（SIDS）を予防するためにも、飲酒量が多い日の添い寝は避けましょう。

　授乳期間のアルコール摂取の注意事項を以下に整理します。
　・ 飲酒する際は、最小限の量と頻度にとどめる。
　・ 飲酒の直前に授乳する。
　・ 飲酒前に搾乳する。
　・ 食事をとりながら飲酒する。
　・ 次の授乳まで２時間以上間があくときに飲酒する。

　よく質問される話題なので母乳育児とアルコールについて書きましたが、母乳育児中の飲酒を勧めているわけではありません。お母さんによって、お酒に強かったり弱かったり、また体重や体調によっても状況が異なりますので、赤ちゃんとお母さんの様子を見ながら皆様にあった方法を選択して下さい。

＜参考文献及びウェブサイト＞
Hale (2012), Mothers Milk and Medication
Mohrbacher (2010), Breastfeeding Answers Made Simple, Hale Publishing
Breastfeeding and the Use of Human Milk, Pediatrics (February 27, 2012)
Canadian Family Physician
アルコール計算機〜分解時間と血中濃度

胎児の心拍数を聴くためのモニターは、赤ちゃん用品店で何種類も見かけますが、今日見つけたのは、iPhoneにつなげられる胎児心拍数モニター『BellaBeat』です。心音を確認するだけではなく、それを録音して家族や友人に送ることもできます。また、赤ちゃんがお腹を蹴る回数をカウントしてくれたり、妊娠中の記録を残したりと機能も充実しているようです。お値段は＄１２９で、巷の心音モニターに比べると、高機能だけにかなりお高めです。興味のある方はこちらからウェブサイトをご覧下さい。

私が行っている産後サポートは昼間のサービスですが、先日、夜間の産後ドゥーラサービスをされる日本人の方に会いました。日本で看護師をされ、米国でRN（Registered Nurse）の資格を持つ頼もしい産後ドゥーラです。サンタクララが拠点ですので、パロアルト以南にお住まいで夜間の産後ドゥーラを希望している方は是非連絡してみて下さい。やさしくて落ち着いた素敵な女性です。お問い合わせは直接Day and Night Postpartum Doula Servicesの美千代さんまでご連絡下さい。

母乳があふれるほど出るので寄付できる場所はないかと質問されることがときどきあります。そんなとき紹介しているのがサンノゼにあるMother's Milk Bank（母乳バンク）です。

サンノゼの母乳バンクでは、北米母乳バンク協会（HMBANA:Human Milk Bank Association of North America）によるガイドラインに従って健康チェックと血液検査を経たお母さんから寄付された母乳を低温殺菌して細菌チェックを行い、安全確認した母乳のみ冷凍保存して使います。母乳の主な利用先は、病院の新生児集中治療室、そして健康上の理由で医師から母乳を処方された赤ちゃんです。

今週、サンノゼの母乳バンクで働いている方に会いました。母乳の寄付はどのくらいあるのかと尋ねたところ「この天候なので母乳が足りない。」との返事。「・・・？？？」
ベイエリアでは本来雨期である冬に雨が降らないため、今年の春から夏にかけて干ばつが心配されていますが、それが母乳の量とどう関係するのか理解できずしばし固まりました。
話を聞いてみると、天候というのは米国東海岸の大雪のこと。あまりの悪天候で東海岸の母乳バンクが閉鎖しているため、母乳の寄付が足りない東海岸の病院から西海岸にあるサンノゼに母乳の要請があるのだそうです。
母乳不足を少しでも解消するために母乳バンクへの母乳寄付を呼びかけてほしいと言われました。
興味がある方は、一度サンノゼ母乳バンクに連絡してみて下さい。

ところで、サンノゼの母乳バンクは、上記のようにHMBANAのガイドラインに従って殺菌処理して安全性を確認した母乳のみ使っているため、現在に至るまで約４０年間、一度も寄付母乳による感染はありません。母乳バンクを介さない母乳寄付やもらい乳は、衛生上の問題や感染の可能性を否定できないためおすすめできません。

参考までに、日本では２０１３年１１月に東京昭和大学小児科で初めて母乳バンクが作られたそうです。

アラブ首長国連邦（UAE）で母乳育児が必須条項として法令化されました。
法令化された背景には、赤ちゃんの健康のためには母乳が優れていること、母乳育児によって母子の絆が強まることが研究で明らかになる一方、人工乳の普及が進み母乳育児率が減少している現状があります。


　アラブ首長国連邦では、子どもの基本的人権保護法の制定をめざし、子どもの安全、健康、教育に関する議論が続けられていました。この中に、赤ちゃんは２年間母乳育児で育つ権利がある、という条項が加わったのです。コーランに「母親は子どもを２年間授乳して構わない」という記述があったことも後押しとなりました。


この法律は全ての子どもの人権を守るために、母親がいない子ども達も「もらい乳」で母乳をもらう権利がある、と書かれています。（「もらい乳」とは母親以外の母乳のこと）


　法令化を進めた連邦国民評議会（FNC：Federal National Council）議員の中には、これは子どもの権利として定めた条項であり、母乳育児は母親の選択肢の一つではなく義務である。と発言した人がいます。


　国をあげて母乳育児を応援するのはよいと思うのですが、このニュースを見て首を傾げました。義務、もらい乳、２年間というのは厳しいなぁ、と。


　アラブ首長国連邦のドバイでは、近年の母乳育児の平均期間は６〜８ヶ月と言われています。これを２年にしようというのですから、法律自体よりも法律にあわせて今後制度がどう変わるかに興味がわきます。


　母乳育児期間が短いのは、病院やコミュニティの母乳育児指導や支援が不足しているためであり、現状を変えるために必要なのは法令ではなく、専門家や支援体制の充実化だろうとコメントする人がいましたが、法令を遵守するために今後支援制度が整っていくとも考えられます。


１００年前に比べて母乳育児率が減っている中で母乳が見直されているのは、アメリカはじめ世界全般でも同様です。アメリカでもラクテーションコンサルタントにかかる費用や搾乳器の購入が保険対象になるなど母乳育児を支援する体制が進んでいます。今後どのように発展し、数字にあらわれていくか注目したいと思います。