この夏、たまたま手にした朝日新聞(2014/7/11)に出ていた「産後ママ応援サービス」という記事を読み、さらにインターネットで調べてみると日本では自治体および民間主導で産後ママサポートサービスの拡充が進んでいるようです。
核家族化が進んだり、出産の高齢化により里帰り出産を選択しないケースが増え、近所に知り合いが少ないために、退院後、自宅で新生児と二人で過ごす時間が長いママがストレスを貯めたり産後うつになるのを防ぐ目的でサポートが行われているようです。
2014年度には、厚生労働省から「妊娠・出産包括支援モデル」として、産前・産後サポート事業(助産師等による相談支援やシニア世代による話し相手)や産後ケア事業(心身のサポートや育児支援)へ補助が出ることになっています。*1
また、民間主導のサービスも増えています。産後ママのサポートサービスにもいろいろあるようですが、自宅を訪問して話し相手になったり、授乳・育児に関する情報提供や簡単な家事をするなど、まさに産後ドゥーラの仕事を請け負うサービスや、赤ちゃん連れで入院して赤ちゃんのお世話を学びつつ体を休ませる「産後入院」あるいは「産褥入院」サービスを提供している助産院や産婦人科もあります。(社団法人産後ケア協会のwebページに産後ケア施設一覧が出ています。一泊二日利用で6000円から60000円(関東)と料金にかなり幅があります。)
参考までに、「産後ドゥーラ」でgoogle検索すると9400もの検索結果が出てきました。(検索結果の2ページ目に私のブログページも掲載されていました。(^^))私が産後ドゥーラを目指そうと調査していた2年前には、日本語で検索してもそれほどページはありませんでした。ポストパータムドゥーラをどう日本語に訳そうかと悩んだ時にも検索しましたが、産後ドゥーラという言葉は少ししか見つからなかった記憶があります。
日本で産後ドゥーラという仕事に興味がある方は、養成講座もいくつかあるようですので是非いろいろ探してみて下さい。例えば社団法人ドゥーラ協会では、産後ドゥーラの養成講座があり登録された産後ドゥーラの紹介も行っています。*2
日本では、産後のお母さんがいつでも休めるように出しておいた布団を片付ける床上げは生後3週間から1ヶ月、お母さんの子宮が産前の状況に戻るまでの産褥期は6〜8週間と言われます。出産という大仕事を終えて新生児のお世話もあり、心身ともに疲れがたまるお母さんを支えるための産後サポートサービスが日本でも増えていることを知って嬉しくなりました。
*1 厚生労働省 母子健康科 資料参照
*2 社団法人ドゥーラ協会
核家族化が進んだり、出産の高齢化により里帰り出産を選択しないケースが増え、近所に知り合いが少ないために、退院後、自宅で新生児と二人で過ごす時間が長いママがストレスを貯めたり産後うつになるのを防ぐ目的でサポートが行われているようです。
2014年度には、厚生労働省から「妊娠・出産包括支援モデル」として、産前・産後サポート事業(助産師等による相談支援やシニア世代による話し相手)や産後ケア事業(心身のサポートや育児支援)へ補助が出ることになっています。*1
また、民間主導のサービスも増えています。産後ママのサポートサービスにもいろいろあるようですが、自宅を訪問して話し相手になったり、授乳・育児に関する情報提供や簡単な家事をするなど、まさに産後ドゥーラの仕事を請け負うサービスや、赤ちゃん連れで入院して赤ちゃんのお世話を学びつつ体を休ませる「産後入院」あるいは「産褥入院」サービスを提供している助産院や産婦人科もあります。(社団法人産後ケア協会のwebページに産後ケア施設一覧が出ています。一泊二日利用で6000円から60000円(関東)と料金にかなり幅があります。)
参考までに、「産後ドゥーラ」でgoogle検索すると9400もの検索結果が出てきました。(検索結果の2ページ目に私のブログページも掲載されていました。(^^))私が産後ドゥーラを目指そうと調査していた2年前には、日本語で検索してもそれほどページはありませんでした。ポストパータムドゥーラをどう日本語に訳そうかと悩んだ時にも検索しましたが、産後ドゥーラという言葉は少ししか見つからなかった記憶があります。
日本で産後ドゥーラという仕事に興味がある方は、養成講座もいくつかあるようですので是非いろいろ探してみて下さい。例えば社団法人ドゥーラ協会では、産後ドゥーラの養成講座があり登録された産後ドゥーラの紹介も行っています。*2
日本では、産後のお母さんがいつでも休めるように出しておいた布団を片付ける床上げは生後3週間から1ヶ月、お母さんの子宮が産前の状況に戻るまでの産褥期は6〜8週間と言われます。出産という大仕事を終えて新生児のお世話もあり、心身ともに疲れがたまるお母さんを支えるための産後サポートサービスが日本でも増えていることを知って嬉しくなりました。
*1 厚生労働省 母子健康科 資料参照
*2 社団法人ドゥーラ協会